本研究は、深刻化する人手不足を理由に日本政府が外国人労働者の受け入れを拡大することに伴い増加しつづけている、韓国人就職希望者への就職用日本語教育について考察した。特に自己PRの際に日本の就職活動生はどのような流れで、どのような話題を選択しアピールする傾向があるのか。また、採用する側の面接官の場合、どのような人材を求めているのかについて、先行研究及び資料などをもとに調査した。先行研究を調査した結果、日本では一定のパターンに合わせて文章構成を行い、企業が求める人材であることをアピールするため面接官の好む話題を選択し自己PRを行うのが一般的であることがわかった。しかし、日本へ就職を希望する韓国の就職活動生は、これらの文章構成のパターンや話題の選択についての学習よりも、語学能力向上のための学習に力を入れており、このことにより逆に良くない評価を得ることもある。面接官は、高い語学能力を発揮し、長く話せる人材よりも質問に対する答えを簡潔にわかりやすく答えられるコミュニケーション能力のある人材を好むためである。この、コミュニケーション能力とは、文法、語彙、表現などの知識があり、外国語能力が高いことを意味するのではなく、日本の事情や企業の情報などを熟知し、相手の望む答えを話すことができるのかを意味する。現在韓国国内で使用されている就職面接用の日本語教材の場合、面接によく出る質問に対する模範解答、日本語の語彙と表現、面接の受け方、実際に日本で働いている韓国人へのインタビューなどの構成のものが多く、日本への海外就職についての基本的な知識を学習することに問題はないが、実際面接官の望む自己PRをするために必要な知識は十分に学習できない。希望する企業へ就職するためには、日本独特のパターンに合わせ、面接官の望む話題の項目を選択するという文章構成方法を学習する必要があるのである。